日本ピアサポート学会

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本学会の概要

日本ピア・サポート学会の活動内容

学会の主な活動は次の通りである。

① 日本におけるピア・サポート活動の理論的な研究及び学校や地域における実践活動の推進。学校でのピア・サポート活動の積極的な取組み。

② 学校や地域での活動を推進するためのリーダーの養成と認定事業の実施

1)学会主催・支部・ブロック主催の[認定ピア・サポートトレーナー養成講座」の開催(標準テキストによる13.5時間の研修)と認定事業の実施。

2)ピア・サポートトレーナーの資格を取得後、3年以上の実践の他、論文の執筆・発表等の実績に基づき、面接の結、トレーナーを指導する資格をもつ、「ピア・サポート・コーディネーター」の認定事業。

3)高校生・大学生等、校内で実施する生徒のリーダー養成のための「ピア・サポーター養成講座」の実施と認定証書の発行。

③ 支部・ブロック活動の推進と、教育行政機関の研修講座への協力、教育委員会等のピア・サポート講座等への積極的な対応。

④ 活動の普及のためのニュースレター(年3回)・研究紀要(年1回)・海外研修報告書(年1回)・参考図書の刊行。

⑤ 年1回の大会・コーディーター・トレーナーのブラッシュアップ講座・講座多数。

⑥ 海外研修の実施
 日本学校教育相談学会の海外研修を受け継ぎ(第7次以後)今日まで17回の海外研修を実施、すぐれた海外の教育から学ぶとともに、日本からも発信、高い評価を得ている。今日まで、アメリカ・カナダ・イギリス・オーストラリア・香港・台湾・マカオを歴訪した。海外のピア・サポートの指導者との交流も深めており、ピア・サポートの父とも言われるカナダのレイ・カー博士・トレーバー・コール博士・デビッド、ブラウン先生・イギリスのヘレン、カウイ博士・オーストラリアのケンリグビー博士・香港のブライアン・リー先生。アメリカのバーンズ亀山静子先生などとも連携し、活動を展開している。本学会の特徴となっている。


第6期(2016-2018)活動基本方針

 我が国のピア・サポート実践と研究の先駆けである本学会は、2002(平成14)年 12月、「日本ピア・サポート研究会」として発足し、2006(平成18)年には「日本ピア・サポート学会」として日本学術会議学術研究団体に認定され、今日に至っています。ピア・サポートの他の人を思いやる、人としての自然な傾向性」に着目した取り組みは、現代の子どもから大人まで、人間関係が希薄化していると言われる今日的な状況に、まさに生きて働く知恵を授けてくれているといっても過言ではありません。
 今後、ピア・サポートのもっている力を十分に生かしていくために、本学会がこれまで取り組んできたことを真摯に振り返り、これから何をなすべきかについて分かりやすく明示していくことが、日本のピア・サポート活動の推進と普及に寄与していくのではないかと考えます。

今後の活動基本方針

  1. 日本ピア・サポート学会にアクセスしやすい環境づくりを推進する<利便性>

    ・HPの刷新をすすめ、ピア・サポートの仲間(新会員)の増強を図ります。

    ・会員のみなさんのニーズに応え得る、事務局組織の機能強化を図ります。
    (★事務局・広報委員会・研修委員会)

  2. 日本で取り組まれているピア・サポート活動実態調査を実施する<実態把握>

    ・我が国のピア・サポート(ピア・メディエーションなども含む)の取り組み状況を、都道府県教育センター等の協力を得て調査し、今後の学会の取り組みに生かすことができるように進めます。
    (★研究調査委員会・研究紀要委員会・広報委員会)

  3. ピア・サポートを身近に学べ、会員がつながる環境をつくる<支部設立の推進>
  4. 支部や地域でメンターとしての役割を担えるようなピア・コーディネーターやピア・トレーナーを育成します。(★資格認定委員会・広報委員会・研修委員会・事務局)
  5. いじめ・不登校問題などへの予防的対応としてのピア・サポート、特別な支援を必要する子どもたちとのピア・サポートなど、喫緊の課題に特化した研修講座の計画を行う<喫緊の問題への対応>

    ・多様な専門領域をもつ講師による研修講座をピア・サポートと関連づけて展開します。
    (★研修委員会・研究調査委員会)

  6. 海外におけるピア・サポートに関わる先進的な取組を発掘し、現地訪問による研究者との交流を展開する<異文化交流と多様性理解の促進>

    ・日本ピア・サポート学会が蓄積してきた多くの知見は、学会設立以前からの有志による海外のピア・サポート研究者・実践者との交流、学術研究から始まりました。
    この潮流は現在も受け継がれており、今後も海外の研究者・実践者との交流を続けていきます。
    (★国際交流委員会・研究調査委員会)